患者ニーズに合った最新の医療を受けやすくした制度

医療技術の開発は日進月歩で進んでおり、難しい病気やけがの治療だけでなく、多様化する患者ニーズにも対応するための研究開発が行われています。
　医療技術の研究開発は、主に大学や病院、研究機関などで行われています。最新の医療技術の中には、保険診療（健康保険や国民健康保険など、公的医療保険の対象となる医療）の対象にならないものがあります。

日本では保険診療と保険外診療（自由診療）を併用する、いわゆる「混合診療」が認められていないために、診察料などの保険診療の対象となる部分も含めて、医療費の全額が自己負担となります。

 

ただし、安全性を確保し、患者さんの負担の増大を防止するといった観点も踏まえつつ、患者さんの選択肢を拡げ、利便性を向上させるという観点から、最新の医療技術であっても、保険診療との併用を認める制度が「先進医療」です。

先進医療の技術に係る費用は自己負担。通常の治療と共通する部分は公的医療保険の適用に

「先進医療」として認められた医療技術を受ける場合、先進医療としての技術に係る費用は全額自己負担となりますが、診察などの通常の治療と共通する部分については、一般の保険診療と同じように健康保険や国民健康保険などの公的医療保険が適用されます。つまり、「保険診療」と「保険外診療」の併用が認められるのです。このように患者さんが負担する医療費を軽減することで、治療法の選択肢を広げることにつながります。

将来的な保険診療導入を前提に、各技術の安全性と有効性を評価

先進医療は、厚生労働大臣が定めた「評価療養」（＊）の1つとして保険診療との併用が認められているもので、将来的に一般の保険診療に導入することが適切かを、臨床の現場で評価する制度です。

評価の結果、保険診療への導入が決まり先進医療でなくなる技術や、さまざまな要因により保険診療への導入には適さないと評価されて先進医療から削除（承認取消など）される技術もあり、また、新たに承認追加される技術もあるため、承認技術は随時変動しています。

各技術には適応症が定められており、疾病や条件に合致している場合に限り、先進医療に該当します。また、厚生労働省管轄の地方厚生局に届出し、「先進医療の実施医療機関」として認められた医療機関のみが、その医療技術を実施できます。

（＊）「評価療養」と位置づけられているものには、先進医療のほか、医薬品や医療機器の治験に係る治療、薬機法承認後で保険収載前の医薬品や医療機器の使用などがある。

◆先進医療の制度については下記の厚生労働省ホームページもご覧ください。

厚生労働省＞先進医療の概要について
http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/sensiniryo/index.html